未経験転職で年収はどう変わる？下がる理由と維持する5つの戦略

未経験の職種や業界へ移るとき、多くの人が最初に不安を感じるのは年収です。「下がるのが怖くて動けない」という状態が続くと、判断する材料がないまま時間だけが過ぎてしまいます。

この記事では、未経験転職で年収が下がる仕組み、年収を維持・アップできる人の条件、求人票と内定条件で必ず確認すべき項目、そして年収ダウンを受け入れてよいかを自分で判断する方法を順番に整理します。金額の相場そのものよりも、「自分の場合はどうなるか」を判断できる基準を持つことを目的にした記事です。

未経験転職で年収はどう変わるのか

未経験転職では、入社直後の年収が前職より下がることがあります。理由は、企業が支払う給与が「その仕事でどれだけ成果を出せるか」の見込みで決まるためです。ただし、下がるかどうかも、下がった年収がいつ戻るかも、転職先の業界の賃金水準と本人の準備量によって大きく変わります。「未経験だから必ず下がる」わけではありません。

年収の変化を考えるときは、次の3つを分けて見ると判断しやすくなります。

• 入社直後の年収（オファー時の提示額）
• 数年後に到達しうる年収（その会社・職種の賃金の上限に近い水準）
• 年収以外の条件（労働時間、残業代の扱い、勤務地、身につくスキル）

入社直後の金額だけで比較すると伸びしろのある選択肢を見落とし、将来の可能性だけで判断すると生活が成り立たなくなります。両方を並べて比べることが出発点です。

未経験転職とは（職種未経験・業界未経験・両方未経験）

未経験転職とは、これまで実務経験のない職種、または業界へ移る転職のことです。ひとくちに未経験といっても、次の3種類があり、年収への影響の大きさが異なります。

自分がどれに当てはまるかで対策の優先順位が変わり、両方未経験の場合は応募前の準備の重みが最も大きくなります。

年収が下がりやすいケースと下がりにくいケース

年収が下がりやすいのは、前職の年収がその年代の水準より高く、かつ転職先の業界の賃金水準が前職より低い場合です。逆に、前職の年収が水準どおりで、人手が不足している分野へ移る場合は、下がりにくくなります。

年収の相場を確認できる公的な情報源

年収の相場を調べるときは、求人サイトの数字だけでなく公的統計を併せて確認すると精度が上がります。代表的なものは、厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」（職種・年齢・企業規模・地域別の賃金がわかる）と、同じく厚生労働省の「雇用動向調査」（転職した人の賃金が前職と比べて増えたか減ったかの状況がわかる）です。

いずれも毎年更新されるため、最新年の公表値を確認してください。求人票の「想定年収」は募集時点の見込みであり、実際の支給実績とは別のものです。相場を把握したうえで求人票を読むと、提示額が妥当かどうかを自分で判断できます。

未経験転職で年収が下がる5つの理由

未経験転職で年収が下がるのは、本人の能力が低いからではなく、給与の決まり方に構造的な理由があるためです。理由を分けて理解すると、どこに手を打てば下げ幅を抑えられるかが見えます。

理由1：即戦力としての評価が得られない

企業は、採用時に「入社後どれだけ早く成果を出せるか」を見込んで給与を決めます。未経験者は教育にかかる期間とコストが読みにくいため、その分だけ提示額は控えめになり、専門性が高い職種ほど経験者との差が開きます。

理由2：その業界・職種での経験年数がゼロから数えられる

勤続年数や職種経験年数を給与テーブルの基準にしている企業では、未経験入社は経験年数ゼロの位置から始まります。年齢が上がるほど前職の年収との差が大きくなりやすいのは、この構造によるものです。

理由3：転職先の業界・職種そのものの賃金水準が低い

前職でどれだけ高い年収を得ていても、転職後の年収は転職先の業界・職種の水準に近づきます。やりがいや働き方を優先して業界を変える場合、年収ダウンは個人の交渉ではほとんど動かせません。この場合は、下げ幅を許容できるかどうかを先に決めておく必要があります。

理由4：相場を知らないまま提示額を受け入れる

提示された金額が相場に対して高いのか低いのかを知らないまま承諾すると、本来受け取れたはずの水準を下回ることがあります。未経験転職では「未経験なのに条件を言うのは失礼ではないか」という心理が働きやすく、確認さえしないまま決めてしまうケースが起こりがちです。

理由5：準備が整わないうちに応募してしまう

現職への不満が強いと、スキルの準備や業界研究が終わる前に応募を始めてしまうことがあります。準備不足のまま面接に臨むと志望動機も自分の強みも説明しきれず、評価も提示額も低くなります。年収が下がる理由は「転職で年収が下がる5つの原因と対策」でも広く整理しています。

未経験転職でも年収を維持・アップできる人の5つの条件

未経験転職で年収を維持、あるいはアップできる人には共通点があります。「未経験ではあるが、ゼロではない」状態をつくれているかどうかです。

条件1：応募前にスキルと成果物を用意している

同じ未経験でも、学習歴や成果物がある人は「経験がない人」ではなく「経験は浅いが実務に入れる人」として評価されます。学習しただけで終わらせず、提出できる形に残すことが重要です。

• 職種に対応する資格や講座の修了実績
• 自分で作成した成果物（制作物、分析レポート、企画書など）
• 副業や社内での関連業務の実績

条件2：人手が足りていない分野を選んでいる

採用したい人数に対して応募が少ない分野では、企業は未経験者にも門戸を開き、条件も引き上げやすくなります。求人数が継続的に多いか、同じポジションが長く募集され続けていないかを見ると、需給の状況をある程度読み取れます。未経験から狙いやすい職種は「未経験でも狙える職種10選」で整理しています。

条件3：前職の経験を「掛け算」で説明できる

未経験転職で最も効く武器は、前職の経験と新しい職種の組み合わせです。「未経験の◯◯職」ではなく「◯◯業界の業務を理解している◯◯職」と位置づけられれば、評価される軸が増えます。

説明するときは、次の3つに分けて棚卸しすると整理しやすくなります。

1. 業界知識（その業界の商習慣、顧客、現場の課題）
2. 職種スキル（数字管理、折衝、資料作成、進行管理など職種をまたいで使えるもの）
3. 実績（担当件数、改善した内容、任されていた範囲）

条件4：相場を根拠に希望額を伝えている

希望額を伝えるときは、「生活のため」ではなく「その職種・年代の相場」と「自分が提供できること」を根拠にします。根拠のある希望額は交渉として成立しますが、根拠のない要望は通りません。伝え方の具体例は「転職時の給与交渉タイミングと成功する5つのコツ」を参考にしてください。

条件5：給与の構成を理解したうえで選んでいる

同じ年収でも、固定給中心か成果連動の割合が高いかで意味が変わります。成果連動の比率が高い職種は、成果が出れば総額が伸びる一方、出なければ固定給の水準に張り付きます。どちらが合うかは、生活の固定費とリスク許容度で決まります。

年収を下げずに未経験転職を進める5つの戦略

ここからは、実際に何をするかの手順です。順番に進めることを前提にしています。

戦略1：いまの年収を内訳に分解する

最初にやるべきことは、現在の年収を「基本給」「賞与」「固定残業代」「各種手当」「残業代」に分解することです。分解しないまま総額だけで比較すると、転職先の提示額との比較が正しくできません。たとえば残業代が多い年収と、残業のない年収では、同額でも時間あたりの条件が大きく異なります。

戦略2：応募前の3〜6か月を準備期間にする

未経験転職では、応募を始める前の準備期間が提示額に直結します。この期間にやることは、目標職種で求められるスキルの習得、成果物の作成、業界研究、職務経歴書の作成の4つです。在職中に進めれば収入が途切れず、焦って条件を妥協する必要もなくなります。ただし準備を完璧にしようとして応募を先送りすると、募集そのものを逃します。中心的な要件が満たせた段階で応募を始め、学習は並行して続けてください。

戦略3：目標職種の「隣」も候補に入れる

目標職種にいきなり移るのが難しい場合は、前職の経験が活きる隣接ポジションを経由する方法があります。たとえばITの職種でも、開発職以外に前職の業務知識を活かせるポジションが用意されていることがあります。職種の選択肢と必要なスキルは「IT業界へ未経験から転職する方法」で確認できます。

戦略4：複数社を同時に進める

応募先が1社だけだと、提示された条件を受けるか辞退するかの二択になります。複数社の選考を同じ時期に進めておけば、条件を比較して判断でき、相場感も具体的につかめます。選考時期がずれると比較できなくなるため、応募のタイミングをそろえてください。

戦略5：面接の段階で希望額を伝える

希望年収は、内定が出てから切り出すより、面接の中で聞かれたタイミングで伝えるほうが調整の余地があります。内定後の条件提示は社内の決裁を経ていることが多く、その後で大きく動かすのは難しくなるためです。伝えるときは、希望額と、その根拠と、譲れる範囲をセットで示します。

求人票と内定条件で必ず確認する年収の内訳

求人票の年収は、そのまま受け取れる金額とは限りません。次の項目は、応募前と内定時の両方で確認してください。

「想定年収」に何が含まれているか

想定年収とは、その企業が入社後1年間に支払う見込みの総額です。賞与や固定残業代を含んでいることが多いため、月々の支給額は内訳から逆算する必要があります。同じ想定年収でも、月給換算した額は内訳によって変わります。

固定残業代（みなし残業代）の扱い

固定残業代とは、一定時間分の残業代をあらかじめ月給に含めて支払う制度です。求人情報では、何時間分の残業に相当するのか、金額はいくらか、その時間を超えた分は追加で支払われるのかを明示することが求められています（厚生労働省の指針。最新の記載要件は要確認）。この3点が書かれていない求人は、応募前に確認してください。

賞与・インセンティブの支給実績

賞与は「支給あり」と書かれていても、金額や回数が保証されているとは限りません。確認すべきは制度の有無ではなく、直近の支給実績と、何に連動して決まるかです。インセンティブ型の職種では、平均的な社員がどの程度受け取っているかを聞くと、現実的な水準がつかめます。

労働条件通知書で最終確認する

内定を承諾する前に、労働条件通知書（または雇用契約書）で条件を確認します。労働基準法第15条により、使用者は労働契約を結ぶ際に賃金や労働時間などの労働条件を明示する義務があります。口頭の説明と書面の内容が違う場合は、承諾前に必ず確認してください。

年収ダウンを受け入れてよいか判断する方法

年収が下がる転職を受け入れるかどうかは、感覚ではなく数字で判断できます。次の3つの手順で整理してください。

手取りで生活の下限を決める

年収ではなく手取りで考えます。額面から社会保険料と税金が引かれるため、額面の減少幅と手取りの減少幅は一致しません。さらに住民税は前年の所得をもとに課税されるため、年収が下がった年も前年の水準で徴収されます。転職1年目は、手取りが想像以上に少なく感じられることがあります。

固定費（家賃、ローン、保険、通信費、教育費）を合計し、そこに生活費を加えた金額を、譲れない下限として先に決めておきます。この線を下回る提示は、条件がよく見えても受けるべきではありません。

「何年で取り戻せるか」で考える

一時的な年収ダウンは、その後の伸びで回収できるなら投資になります。判断材料は次の2つです。

• 下げ幅の総額（年間の減少額 × 回復までにかかる想定年数）
• 転職先で数年後に到達しうる年収と、現職に残った場合の数年後の年収の差

回収できる見込みが立たず、かつ得られるスキルも汎用性が低い場合は、その転職は年収面では合理的とは言えません。

年収以外の条件も金額に置き換えて比べる

残業時間、通勤時間、リモート勤務の可否、研修制度、身につくスキルは、金額に換算して比べると判断しやすくなります。月の残業が大きく減るなら、その時間を学習や副業に充てられます。年収が下がっても、時間あたりの条件は改善している場合があります。

転職エージェントを年収交渉に活かす方法

未経験転職では、条件の交渉を自分ひとりで進めるのが難しい場面があります。転職エージェントは、その部分を代わりに担う選択肢です。

転職エージェントとは

転職エージェントとは、厚生労働大臣の許可を受けて職業紹介を行う事業者のことです。求人の紹介、書類や面接の準備の支援、企業との条件調整などを行います。求職者が原則として無料で利用できるのは、職業安定法第32条の3第2項により、有料職業紹介事業者が求職者から手数料を徴収することが原則として禁じられているためです（一部の職業には例外があります）。

依頼できること・できないこと

エージェントは交渉の窓口であって、評価を覆す存在ではありません。提示額を左右するのは、最終的には応募者の準備と説明です。

利用するときの注意点

エージェントの収益は、採用が決まったときに企業から支払われる紹介手数料です。そのため、応募や入社を急がせる担当者に当たることもあります。判断の主導権は自分側に置き、次の点を確認してください。

• 紹介された求人が、自分の希望条件と合っているか
• 応募を急がせる理由が、選考の締切など具体的なものか
• 未経験からの転職支援の実績があるか

エージェントの選び方は「転職エージェントおすすめ7選」でも比較しています。

未経験転職の年収に迷ったときは無料の転職相談へ

自分の場合に年収がどう変わるかは、現在の年収の内訳、これまでの経験、狙う職種の組み合わせで変わります。判断がつかないまま応募を先延ばしにしている場合や、提示された条件が妥当か分からない場合は、第三者に整理してもらうほうが早く進みます。

UNLITD CAREER を運営する株式会社アンリット（有料職業紹介事業 許可番号 13-ユ-319937）では、無料の転職相談を受け付けています。現職の条件の分解、狙える職種の整理、年収の下限の決め方まで、状況に合わせて一緒に考えます。転職するかどうかを決めていない段階でも構いませんので、一度ご相談ください。

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まとめ：未経験転職で年収を守るために今日からできること

未経験転職で年収が下がるのは、即戦力としての評価が得にくいこと、経験年数がゼロから数えられること、転職先業界の賃金水準そのものが低いことが主な理由です。逆に、応募前にスキルと成果物を用意し、人手が足りていない分野を選び、前職の経験を掛け算で説明できれば、未経験でも条件を大きく落とさずに移ることは可能です。

今日から始められるのは、次の3つです。

1. 現在の年収を「基本給・賞与・固定残業代・手当・残業代」に分解して書き出す
2. 手取りベースで、譲れない生活の下限を決める
3. 狙う職種の相場を、厚生労働省の統計と求人票の両方で確認する

この3つが終われば、提示された条件が妥当かどうかをその場で判断できるようになります。

未経験転職と年収に関するよくある質問

未経験転職で年収はどれくらい下がりますか？

下げ幅は、現在の年収と転職先の業界・職種の賃金水準の差で決まるため、一律の目安はありません。前職の年収がその年代の水準より高く、転職先の業界の水準が低いほど、下げ幅は大きくなります。実際の水準は、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」で職種・年齢別の賃金を確認したうえで、求人票の想定年収と比べて判断してください。

20代と30代で、未経験転職の年収の下がり方は違いますか？

違います。20代は前職の年収水準がまだ高くないことが多く、差が生じにくい傾向があります。一方、30代以降は前職の年収が上がっている分、未経験入社の給与テーブルとの差が開きやすくなります。年齢が上がるほど、応募前の準備と職種選びの影響が大きくなります。

未経験でも年収が上がる転職はありますか？

あります。前職の年収がその年代の水準より低い場合や、人手が不足している分野に移る場合、また前職の経験が転職先で直接活かせる場合は、未経験でも年収が上がることがあります。成果連動の報酬割合が高い職種でも、成果次第で総額が伸びる可能性があります。

未経験転職で年収交渉をしても印象は悪くなりませんか？

相場と自分が提供できることを根拠に、希望額を丁寧に伝える限り、条件の確認や相談は通常の選考プロセスの一部です。印象が悪くなりやすいのは、根拠のない金額を一方的に要求する場合や、内定後に条件を大きく覆そうとする場合です。面接で聞かれたタイミングで、希望額・根拠・譲れる範囲をセットで伝えてください。

年収が下がる転職は失敗ですか？

下がること自体が失敗とは限りません。判断の基準は、下げ幅が生活の下限を割っていないこと、そして下がった分を回収できる見込み（数年後に到達しうる年収や、身につくスキルの汎用性）があることの2点です。この2点が満たせない場合は、条件を見直したほうがよいと言えます。

転職前にどれくらいの期間、準備すればよいですか？

目安として、応募を始める前に3〜6か月をスキル習得と成果物づくりに充てると、提示条件に反映されやすくなります。ただし準備を完璧にしようとして応募を先送りすると、募集そのものを逃します。求められる要件の中心部分を満たせた時点で応募を始め、学習は並行して続けてください。