転職で年収アップする方法5選｜上がる人の特徴・交渉のコツ・相場の調べ方

転職で年収を上げるには、「自分の市場価値と年収相場を数字で把握する」「年収水準の高い業界・企業を選ぶ」「内定後・入社承諾前に根拠をつけて交渉する」の3点を、応募前から順番に準備することが最も確実です。年収は入社後に大きく動かしにくく、提示額の多くは応募前の準備と内定後の交渉で決まるためです。

この記事では、年収アップする5つの方法、年収交渉のコツ、年収アップしやすい業界・職種、年収相場の調べ方、内定後に確認すべき条件を、初めて転職する20〜30代の方に向けて解説します。

転職で年収は上がるのか？上がる人と下がる人の違い

転職で年収が上がるかどうかは、運や景気よりも「応募前の準備」と「内定後の交渉」で決まる部分が大きいです。同じスキルの人でも、相場を知って交渉した人と、提示額をそのまま受け入れた人では結果が変わります。

転職者のうち年収が上がった人・下がった人の割合は、厚生労働省「雇用動向調査」の「転職入職者の賃金変動状況」で毎年公表されています。年収が上がる人は一定数いる一方で、下がる人も少なくないため、「転職すれば自然に上がる」とは考えないほうが安全です。

年収が上がる人の3つの共通点

年収が上がる人には、次の3つの行動が共通しています。

1. 応募前に自分の市場価値を調べている：市場価値とは、自分のスキルや経験に対して、転職市場でどの程度の年収が提示されるかの目安です。求人票や転職サービスの年収データで、同じ職種・経験年数の相場を確認してから応募先を選んでいます
2. 複数の情報源と複数の求人を比較している：転職エージェント1社だけに頼らず、求人サイトや口コミサイトも併用して、条件の良い求人を見極めています
3. 目標年収と転職理由を数字と言葉で決めている：「なんとなく今より良い会社へ」ではなく、「年収〇〇万円以上、〇〇の仕事ができる会社」と条件を決めて動いています

年収が下がる人に多い3つの原因

年収が下がる人には、準備不足と感情的な判断という共通点があります。

1. 「今の職場が嫌だ」という理由だけで動いている：転職先の年収水準や労働条件を確認しないまま入社を決めてしまいます
2. 年収交渉をせず、提示額をそのまま受け入れている：内定をもらった安心感から、条件面の確認をしないまま承諾してしまうケースです
3. 年収以外の条件を見ていない：基本給は同じでも、賞与の実績・残業代の扱い・手当の有無で手取りが変わることを見落としています

年収が下がる原因と対策は「転職で年収が下がる5つの原因と対策」で詳しく解説しています。

転職で年収アップする5つの方法

転職で年収を上げる方法は、大きく分けると「自分の価値を上げる」「年収水準の高い場所へ移る」「交渉で引き上げる」の3系統です。以下の5つの方法は、どれか1つではなく、組み合わせて実行すると効果が高まります。

方法1：市場価値の高いスキル・資格を身につける

年収を上げる最も確実な方法は、転職市場で需要の高いスキルを身につけて、応募できる求人の範囲を広げることです。応募できる求人が増えれば、その分だけ提示額の上限も上がります。

需要の高い分野の例として、プログラミング、データ分析、AIの活用、デジタルマーケティングなどが挙げられます。いずれも現職を続けながらオンライン学習で基礎を身につけることが可能です。

資格も有効です。業界で認知度の高い資格は、書類選考で「基礎知識がある」ことを示す材料になります。ただし、資格そのものよりも「資格を使って何ができるか」を職務経歴書で説明できることのほうが評価されます。

スキルの選び方と学習の進め方は「転職スキルアップの方法7選」で解説しています。

方法2：年収水準の高い業界・企業規模へ移る

同じ職種でも、業界や企業規模によって年収水準は大きく異なります。スキルが同じでも、年収水準の高い業界へ移ることで年収が上がるケースがあります。

例えば、営業職であれば、小売業からIT業界・コンサルティング業界・金融業界へ移る、事務職であれば中小企業から大手企業へ移る、といった転職がこれに当たります。業界別・企業規模別の賃金水準は、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」で確認できます。

注意点は、業界や企業規模を変える転職では「即戦力」として評価されにくい場合があることです。現在の経験のうち、転職先の業界でも通用する部分（顧客対応、数字管理、プロジェクト進行など）を職務経歴書で具体的に示す必要があります。

方法3：マネジメント・リーダー経験を数字で言語化する

管理職やプロジェクトリーダーの経験は、上位ポジションでの採用につながり、提示年収を引き上げる材料になります。チームマネジメント、予算管理、部下の育成は、多くの企業が求めている経験です。

マネジメントの肩書きが無い場合でも、次のような経験は評価対象になります。

• プロジェクトの進行役を担った経験（人数・期間・成果）
• 後輩やアルバイトの指導・教育を担当した経験
• 業務改善を提案し、実行した経験（削減した時間やコスト）

ポイントは「〇人のチームで、〇か月かけて、〇〇を達成した」のように、規模と成果を数字で書くことです。数字が無い経験は、採用担当者が価値を判断できません。

方法4：複数社に並行応募して比較できる状態をつくる

年収交渉を有利に進めるには、複数社の選考を同時に進め、比較できる状態をつくることが効果的です。他社からも評価されているという事実は、企業側にとって「この人を逃したくない」と判断する材料になります。

複数のオファーを比較すると、自分の市場価値をより正確に把握できます。1社だけの提示額では、相場より高いのか低いのか判断できません。

注意点として、他社のオファーを交渉材料にする場合、具体的な社名や金額を安易に開示しないことです。「複数社から評価をいただいており、条件を比較したうえで判断したい」という伝え方に留めるのが適切です。

方法5：転職エージェントに年収交渉を任せる

転職エージェントとは、求職者と企業の間に立ち、求人紹介から選考日程の調整、年収交渉、入社手続きまでを支援する職業紹介サービスです。自分では言い出しにくい条件面の交渉を、担当者が企業と直接行ってくれます。

転職エージェントが求職者から手数料を取らないのは、職業安定法第32条の3により、有料職業紹介事業者が求職者から手数料を受け取ることが原則として禁止されているためです。運営費用は企業側が支払う紹介手数料でまかなわれています。

一方で、担当者の質には差があります。紹介される求人が自分の希望とずれている、年収交渉に消極的といった場合は、担当者の変更や別のエージェントの併用を検討してください。エージェントの選び方は「転職エージェントおすすめ7選失敗しない選び方と活用法完全ガイド」で解説しています。

年収交渉を成功させる5つのコツ

年収交渉とは、内定後に提示された年収や条件について、根拠を示して引き上げを相談することです。交渉の成否は、話し方よりも「根拠を用意しているか」と「タイミングが合っているか」で決まります。

希望年収は「下限」を決め、根拠とセットで提示する

希望年収を伝えるときは、「これ以下では受けられない」という下限を先に決め、実際に伝える金額には交渉の余地を持たせます。「この金額があれば十分」という上限として伝えてしまうと、そこから下げられる交渉しか残りません。

希望額には必ず根拠を添えます。根拠として使えるのは次の3つです。

• 業界・職種の年収相場（求人票や公的統計で確認した数字）
• 現職での実績（売上、削減コスト、担当した規模）
• 保有スキル・資格と、それが転職先でどう活きるか

現職の年収は正直に伝え、上げ幅の理由を添える

現職の年収を聞かれたら、正直に答えることが基本です。入社時に源泉徴収票や給与明細の提出を求められることがあり、虚偽の申告は内定取り消しや信頼失墜につながります。

ただし、現職年収をそのまま伝えるだけでは、企業側は「現職＋少し」で提示しがちです。「現職では〇〇万円ですが、今回は〇〇万円を希望しています。理由は〇〇です」と、上げ幅と理由を一緒に伝えてください。

理由として有効なのは、「業界水準との比較」「新しく習得したスキルの市場価値」「転職先で担当できる業務範囲の拡大」の3つです。

基本給・賞与・手当を分けて「総額」で確認する

年収交渉では、基本給だけでなく、賞与・各種手当・インセンティブを含めた総額で条件を確認します。企業によっては基本給の引き上げが難しくても、入社時の一時金、住宅手当、リモートワーク手当などで調整できる場合があります。

確認すべき項目は次の通りです。

交渉のタイミングは内定後・入社承諾前

年収交渉に最も適したタイミングは、内定通知を受けた後、入社を承諾する前です。内定を出した時点で、企業側は「採用したい」という意思を示しているため、選考中よりも条件の相談が受け入れられやすくなります。

逆に、入社承諾後に条件変更を求めることは、企業側の信頼を損ないます。承諾前に必ず交渉を終えてください。

伝え方の例です。

「内定をいただき、ありがとうございます。前向きに検討しているからこそ、条件面について一点ご相談させていただけますでしょうか」

交渉のタイミングと金額の決め方は「転職時の給与交渉タイミングと成功する5つのコツ」でも詳しく解説しています。

感謝と入社意欲を示しながら「相談」の形で伝える

年収交渉は対立ではなく、双方が納得できる条件を探す対話です。感謝と入社への意欲を示したうえで「相談」の形で伝えると、企業側も前向きに検討しやすくなります。

交渉が通らなかった場合も、礼儀正しく対応すれば入社後の関係に影響しません。

年収アップしやすい業界・職種の考え方

年収アップしやすい業界・職種とは、「業界全体の年収水準が高い」か「人材の需要が供給を上回っている」かのどちらかに当てはまる分野です。同じスキルでも、この2つの条件を満たす分野を選ぶと提示額の上限が上がります。

年収水準が高いとされる業界と調べ方

一般に年収水準が高いとされる業界には、IT・テクノロジー、コンサルティング、金融、製薬・ヘルスケア、外資系メーカーなどがあります。ただし、業界内でも企業規模・職種・地域で差が大きいため、「業界名」だけで判断せず、必ず統計で確認してください。

業界別の年収水準を確認できる公的統計は次の2つです。

• 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」：産業別・職種別・年齢別・企業規模別の賃金
• 国税庁「民間給与実態統計調査」：業種別の平均給与

需要が高まっている職種の例

人材の需要が高まっている職種の例として、データ分析・機械学習に関わる職種、サイバーセキュリティ、クラウド（AWS・Azure・GCPなど）のエンジニア、プロダクトマネージャーなどが挙げられます。企業のデジタル化が進む一方で専門人材が不足しているため、経験者には高い条件が提示されやすい分野です。

ただし、需要の高い職種は変化が速いため、応募前に求人数の推移や求人票の必須スキルを確認してください。

未経験からでも年収アップを狙いやすい転職パターン

未経験の職種への転職でも、次のようなパターンでは年収アップを狙いやすいです。

• 営業職から、法人営業・IT営業へ：営業スキルを活かしつつ、年収水準の高い業界へ移る
• 事務職から、データアナリストへ：ExcelやSQLなどのスキルを身につけて職種を変える
• 製造業・サービス業から、ITエンジニアへ：プログラミングスクールなどで学習した後、未経験可の求人に応募する

注意点は、未経験転職では入社時点の年収が下がることもあるという点です。その場合は「入社時の年収」ではなく「3年後の年収」で判断し、昇給の仕組みや評価制度を確認してから決めてください。

転職前に年収相場を調べる方法と注意点

年収相場とは、自分と同じ職種・業界・経験年数の人に、転職市場で提示されている年収の目安です。相場を知らずに交渉すると、根拠のない希望額になるか、相場より低い提示額を受け入れてしまうかのどちらかになります。

信頼できる情報源3種類

年収相場は、次の3種類の情報源を組み合わせて調べます。1種類だけでは偏りが出ます。

転職エージェントに登録すると、担当者から非公開求人の年収水準を聞くこともできます。

年収相場を見るときの落とし穴

年収相場を調べるときは、次の3点に注意してください。

1. 「平均年収」をそのまま自分に当てはめない：平均は年齢層・職位・経験年数を混ぜた数字です。自分に近い条件で絞り込んだ数字を見てください
2. 求人票の「年収〇〇万円〜△△万円」の上限を基準にしない：上限は経験豊富な人向けの金額で、未経験や経験が浅い場合は下限に近い提示になるのが一般的です
3. みなし残業代・賞与の有無を確認する：年収に固定残業代が含まれているか、賞与が業績連動かで、同じ「年収500万円」でも中身が異なります

年収だけで決めないために内定後に確認すること

内定後は、口頭やメールで聞いた年収を必ず書面で確認してください。企業には、労働契約を結ぶ際に賃金・労働時間などの労働条件を明示する義務があり（労働基準法第15条）、賃金など主要な項目は書面で交付することが定められています（労働基準法施行規則第5条）。求人・紹介の段階でも、企業や職業紹介事業者は労働条件を明示する義務があります（職業安定法第5条の3）。

内定時に確認すべき書類と項目は次の通りです。

• 内定通知書・オファーレター：提示年収の内訳（基本給・賞与・手当）
• 労働条件通知書：就業場所、労働時間、休日、賃金の決定・支払方法、昇給・退職に関する事項
• 就業規則・賃金規程：賞与の算定方法、昇給の基準

書面の条件が面接時の説明と異なる場合は、入社承諾前に必ず確認してください。また、年収だけでなく残業時間や評価制度、業務内容まで確認したうえで判断すると、入社後のミスマッチを防げます。

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「自分の市場価値がいくらなのか分からない」「希望年収をいくらに設定すればいいか判断できない」「内定後の交渉を自分で切り出す自信がない」という場合は、一人で判断せず専門家に相談することをおすすめします。

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転職の年収アップに関するよくある質問

転職すれば年収は必ず上がりますか？

いいえ、必ず上がるわけではありません。厚生労働省「雇用動向調査」でも、転職後に賃金が増えた人と減った人の両方が一定の割合で存在します。年収が上がるかどうかは、相場の把握、業界・企業の選択、内定後の交渉といった準備で大きく変わります。

転職で年収はどれくらい上がりますか？

上がり幅は、職種・業界・経験年数・交渉の有無によって大きく異なるため、一律の目安はありません。自分の場合の目安を知るには、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」で同じ職種・年齢層の賃金を確認し、現職の年収と比較するのが最も確実です。転職エージェントに市場価値を評価してもらう方法もあります。

年収交渉はいつ、誰に伝えればいいですか？

最適なタイミングは、内定通知を受けた後、入社を承諾する前です。伝える相手は、直接応募の場合は採用担当者、転職エージェント経由の場合はエージェントの担当者です。エージェント経由であれば、担当者が企業と交渉してくれるため、自分で切り出す必要はありません。

現職の年収を聞かれたら正直に答えるべきですか？

はい、正直に答えてください。入社時に源泉徴収票の提出を求められることがあり、虚偽が発覚すると内定取り消しにつながる可能性があります。現職年収を伝えたうえで、「今回は〇〇万円を希望しています。理由は〇〇です」と、希望額と根拠を一緒に伝えるのが正しい方法です。

未経験の職種に転職しても年収は上がりますか？

職種によっては可能ですが、入社時点では年収が下がることも珍しくありません。営業職から法人営業・IT営業へ、事務職からデータアナリストへといったパターンは、既存スキルを活かせるため年収アップを狙いやすいです。未経験転職では、入社時の年収だけでなく、昇給の仕組みと数年後の見通しで判断してください。

転職エージェントは本当に無料ですか？

はい、求職者は無料で利用できます。職業安定法第32条の3により、有料職業紹介事業者が求職者から手数料を受け取ることは、一部の例外を除いて禁止されています。エージェントの運営費用は、採用した企業が支払う紹介手数料でまかなわれています。

内定時の提示年収が求人票より低い場合はどうすればいいですか？

まず、提示額の内訳と、求人票との差の理由を確認してください。求人票の年収は幅を持たせて書かれることが多く、経験の評価によって下限に近い提示になることがあります。納得できない場合は、入社承諾前に、実績や相場を根拠にして再提示を相談できます。企業には労働条件の明示義務があるため（労働基準法第15条）、内訳を書面で求めることは正当な確認です。

まとめ：転職の年収アップは「相場の把握」と「内定後の交渉」で決まる

要点は次の5つです。

• 年収が上がる人は、応募前に自分の市場価値と相場を数字で把握している
• 年収を上げる方法は「スキル・資格」「業界・企業規模の選択」「マネジメント経験の言語化」「複数社の並行応募」「エージェントの活用」の5つで、組み合わせると効果が高い
• 希望年収は下限を決めたうえで、相場・実績・スキルの根拠とセットで提示する
• 交渉のタイミングは内定後・入社承諾前。承諾後は動かしにくい
• 年収だけで決めず、労働条件通知書で内訳と働き方まで確認してから承諾する

準備した人から順に、提示額は上がります。まずは公的統計と求人票で相場を確認し、現職での実績を数字にまとめることから始めてください。