転職で年収を上げる方法7選｜市場価値の調べ方から年収交渉のコツまで

転職で年収を上げるには、「自分の市場価値を把握する」「年収水準の高い業界・職種・ポジションを選ぶ」「内定後に根拠を持って交渉する」の3段階で進めるのが基本です。順番どおりに進めると、年収が下がる転職を避けやすくなります。

この記事では、転職で年収を上げる7つの方法を、市場価値の調べ方、年収が上がりやすい転職のパターン、失敗を防ぐ注意点とあわせて解説します。初めて転職する20〜30代の会社員の方を想定しています。

転職で年収は上がる？上がる人と下がる人の違い

転職で年収が上がるかどうかは、準備の有無で分かれます。厚生労働省「雇用動向調査」では、転職入職者のうち前職より賃金が増えた人の割合はおおむね3割台後半で推移しており、賃金が減った人も3割程度います（年により変動するため、最新の数値は要確認）。転職は年収を上げる有効な手段ですが、戦略なしに進めると下がる可能性も同じ程度あるということです。

今の年収が低い3つの原因

転職で年収を上げる第一歩は、今の年収が低い原因を特定することです。原因は大きく次の3つに分かれます。

• 業界・企業の給与水準が低い：同じ仕事内容でも、業界や企業規模によって給与水準は異なります。
• スキルや経験が転職市場で求められていない：需要の少ないスキルは、転職市場で高く評価されません。
• 自分の価値を正しく伝えられていない：実績があっても、職務経歴書や面接で伝わらなければ年収に反映されません。

原因が「給与水準」なら業界や企業を変える転職が、「スキル」ならスキルアップや資格取得が、「伝え方」なら職務経歴書と交渉の見直しが、それぞれ有効です。原因を特定せずに転職活動を始めると、同じ給与水準の会社に移るだけになりかねません。

年収が上がる転職と下がる転職の違い

年収が上がる転職と下がる転職には、進め方に明確な違いがあります。

年収が下がる転職の原因と対策は「転職で年収が下がる5つの原因と対策」で詳しく解説しています。

転職前に自分の市場価値を調べる方法

自分の市場価値は、転職エージェントの査定、転職サイトの年収診断、求人票の給与欄、企業口コミサイトの4つを組み合わせて調べます。1つの方法だけでは偏りが出るため、最低でも2〜3つを併用してください。

市場価値とは

市場価値とは、自分のスキルや経験が転職市場でどのくらいの年収に相当するかを示す目安です。社内での評価や現在の年収とは別物で、「他の会社がいくらで採用したいと考えるか」で決まります。把握しておくと希望年収の根拠になり、年収交渉の土台になります。

市場価値を調べる4つの方法

現在の年収と比べて転職の方針を決める

市場価値を調べたら、現在の年収と比較して転職の方針を決めます。市場価値が現在の年収より高ければ、同じ職種のまま転職しても年収が上がる可能性があります。同程度なら、業界を変える、ポジションを上げる、スキルや資格を追加するなど、市場価値そのものを高める対策が必要です。

転職で年収を上げる方法1〜4：市場価値そのものを高める

転職で年収を上げる7つの方法は、「市場価値そのものを高める方法（1〜4）」と「転職活動の進め方で上乗せする方法（5〜7）」に分かれます。方法1〜4は時間がかかりますが、効果が長く続きます。

方法1：スキルアップで年収帯を上げる

転職市場では、需要が多く供給が少ないスキルを持つ人ほど、高い年収を提示されやすくなります。同じ職種でも、身につけているスキルによって提示される年収帯は変わります。

転職市場で需要が高いとされるスキルの例は次のとおりです。

• プログラミング・エンジニアリング：Python、JavaScript、Goなどの開発スキル
• データ分析・AI：機械学習やデータサイエンスの知識と実務経験
• デジタルマーケティング：SEO、Web広告運用、MAツールの活用
• プロジェクトマネジメント：PMP資格やアジャイル開発の経験
• 英語力：外資系企業や日系グローバル企業で求められるビジネス英語

スキルアップは転職活動と並行して進められます。学んだ内容を現職の業務や個人の制作物に反映しておくと、職務経歴書で示せる実績になります。進め方は「転職スキルアップの方法7選」で解説しています。

方法2：年収水準の高い業界・職種へ転職する

同じ職種でも、業界が変わるだけで年収が大きく変わることがあります。営業職や経理職のように業界をまたいで通用する職種は、給与水準の高い業界に移ることで年収を上げやすい職種です。

給与水準が高いとされる業界と職種の例は次のとおりです。

業界を変える転職では、職種を軸に業界だけを変えると採用されやすくなります。一般企業の営業経験者がIT業界やコンサルティング業界の営業職に移る形です。あわせて、転職先業界のビジネスモデルと将来性を事前に調べてください。

業界未経験での転職は、最初の数年は年収が下がることもあります。一時的な年収ダウンを受け入れるかどうかを事前に決めておく必要があります。

方法3：マネジメント職にステップアップする

実務担当者からマネジメント職（リーダー・管理職）へのステップアップは、年収を一段階引き上げやすい方法です。多くの企業では、マネジメント職の年収レンジは実務担当者より高く設定されています。

マネジメント職への転職を成功させるポイントは次の3つです。

• リーダー経験をアピールする：正式な管理職でなくても、チームをまとめた経験や後輩を指導した経験は評価されます。
• 実績を数字で示す：「チーム売上を前年比で伸ばした」「離職者を出さずにチームを運営した」など、成果を数値や事実で示します。
• 「リーダー候補」「マネジャー候補」の求人に応募する：入社後のポジションアップを前提とした求人は、年収レンジが高めに設定されていることがあります。

方法4：転職先で評価される資格を取る

資格は、転職先の求人票で「必須条件」「歓迎条件」に記載されているものを選ぶと、年収アップにつながりやすくなります。取りたい資格ではなく、評価される資格を選ぶことが重要です。

転職市場で評価されやすい資格の例は次のとおりです。

• 中小企業診断士：経営コンサルタントの国家資格。コンサルティング業界や経営企画で評価されます。
• 公認会計士・税理士：監査法人や事業会社の財務・経理の上位ポジションで評価されます。
• ITストラテジスト・プロジェクトマネージャ（IPA 情報処理技術者試験）：IT業界の上位ポジションで有利な国家資格です。
• AWS認定資格・Google Cloud認定資格：クラウドエンジニアとしての市場価値を示せます。
• TOEIC・TOEFL・英検：外資系企業や日系グローバル企業で英語力の証明になります。
• 宅地建物取引士：不動産業界で必須に近く、資格手当を設ける企業もあります。

転職で年収を上げる方法5〜7：転職活動の進め方で上乗せする

方法5〜7は、市場価値が同じでも、転職活動の進め方によって提示年収を上乗せする方法です。すぐに実践でき、方法1〜4と組み合わせると効果が高まります。

方法5：転職エージェントを通じて内定後に年収交渉する

転職エージェントとは、求職者と企業の間に立ち、求人紹介・選考対策・条件交渉を行う人材紹介サービスです。企業側から紹介手数料を受け取る仕組みのため、求職者は無料で利用できます。自分では言い出しにくい年収の希望を、エージェントが企業に代わりに伝えてくれる点が年収交渉での最大の利点です。

エージェントを通じた年収交渉のポイントは次の4つです。

• 希望年収は根拠とともに伝える：市場価値の調査結果や現在の年収を根拠に、「最低ライン」と「希望額」の2つを伝えます。交渉の余地を残すため、希望額は最低ラインより高めに設定します。
• 複数のエージェントを併用する：求人の選択肢が増え、提示条件を比較できます。
• 実績を数字で整理しておく：エージェントが企業に交渉するには、求職者の強みを正確に把握している必要があります。職務経歴書に具体的な数字で実績をまとめてください。書き方は「職務経歴書の書き方完全ガイド」で解説しています。
• 交渉は内定後に行う：内定前に年収の話を強く出すと選考に影響する可能性があります。内定後、承諾前がもっとも交渉しやすいタイミングです。

年収交渉の詳しいタイミングと伝え方は「転職時の給与交渉タイミングと成功する5つのコツ」で解説しています。

方法6：複数の内定を取って交渉材料にする

年収交渉でもっとも説得力のある根拠は、「他社からも内定を得ている」という事実です。企業は候補者を他社に取られたくないため、条件の見直しに応じやすくなります。

複数内定を活用した交渉の進め方は次のとおりです。

1. 複数の企業に同時並行で応募し、選考時期をそろえる
2. 第一志望の企業に「他社からも内定をいただいていますが、御社が第一志望です。年収面でご検討いただけますか」と伝える
3. 他社の提示年収を具体的な根拠として示す
4. 他社の内定回答期限を伝え、判断の期限を共有する

他社の内定を交渉材料にする際、誇張や虚偽は避けてください。事実と異なる内容が判明すると、内定取り消しや信用の失墜につながります。事実に基づいた交渉が原則です。

方法7：副業・フリーランスで収入源を増やす

副業やフリーランスの活動は、転職とは別の方法で収入を増やす手段です。副業で積んだ実績は、より高年収の企業への転職や独立の材料にもなります。Webエンジニア、Webデザイナー、Webライター、業界経験を活かしたコンサルタントなどは、クラウドソーシングやフリーランスエージェント経由で案件を得やすい職種です。

副業を始める前に、次の2点を確認してください。

• 就業規則で副業が認められているか：厚生労働省は「副業・兼業の促進に関するガイドライン」で副業を推進していますが、就業規則で届出や許可を求める企業があります。
• 確定申告の要否：副業の所得が一定額を超えると確定申告が必要です（国税庁）。

転職活動中に副業を続ける場合の注意点は「転職活動中に副業は続けられる？両立のコツ5選と注意点完全ガイド」で解説しています。

年収が上がりやすい転職の3つのパターン

年収が上がりやすい転職には、「需要の高いスキルを身につける」「資格と語学力を組み合わせる」「マネジメント実績を数字で示す」の3つのパターンがあります。7つの方法のうちどれを組み合わせるかの参考にしてください。

パターン1：スキルを身につけて需要の高い職種へ移る

営業職や事務職からITエンジニアなど需要の高い職種へ移るパターンです。転職活動と並行してプログラミングを学び、制作物（ポートフォリオ）を用意したうえで、エンジニア転職に特化したエージェントを利用します。方法1と方法5の組み合わせです。未経験からの進め方は「IT業界へ未経験から転職する方法」で解説しています。

パターン2：資格と語学力を組み合わせて専門職・外資系へ移る

経理・財務などの専門職で、公認会計士などの資格と英語力を組み合わせて外資系企業やコンサルティングファームへ移るパターンです。資格と語学力を両方持つ人材は希少性が高く、年収が上がりやすくなります。方法2と方法4の組み合わせです。

パターン3：マネジメント実績を数字で示して上位ポジションへ移る

中小企業でチームを率いた経験を、「売上を前年比で伸ばした」「離職者を出さずに運営した」といった数字や事実で示し、大手企業や上位ポジションへ移るパターンです。方法3と方法5の組み合わせです。

3つのパターンに共通するのは、市場価値を高める具体的な材料を用意していること、転職エージェントに求人紹介と交渉を任せていること、希望年収の根拠を明確に示していることの3点です。

年収アップに使える転職エージェントの選び方

年収アップを目的とする場合、総合型の転職エージェントを1〜2社と、志望業界や年収帯に特化したエージェントを1社、合計2〜3社を併用するのが基本です。総合型は求人の幅が広く市場価値の把握と求人の比較に向き、特化型は業界に詳しい担当者がつき条件交渉に強い傾向があります。1社だけでは求人の比較ができず、担当者との相性が悪い場合の代替がありません。

主な転職エージェントの比較

主な転職エージェントの比較 公式サイト →

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各社の詳しい比較は「転職エージェントおすすめ7選失敗しない選び方と活用法完全ガイド」で解説しています。

転職エージェントを使うときの注意点

転職エージェントには、次の注意点があります。

• 担当者によって質に差がある：合わないと感じたら担当変更を依頼できます。
• 紹介される求人に偏りが出ることがある：エージェントは企業から手数料を受け取るため、決まりやすい求人を優先する場合があります。希望条件を明確に伝えてください。
• 急かされることがある：条件を書面で確認するまで承諾しないでください。

転職で年収アップを狙うときの注意点

年収アップの転職で失敗を防ぐには、「年収以外の条件も確認する」「短期間の転職を繰り返さない」「内定後の条件を書面で確認する」の3点を守ってください。年収の数字だけを見て決めると、転職後に後悔する原因になります。

注意点1：年収だけで会社を選ばない

年収が高くても、労働時間が極端に長い、職場環境が合わない、といった場合は転職の満足度が下がります。年収に加えて、次の項目を確認してください。

• 月平均の残業時間
• 有給休暇の取得率
• 年収に占める固定給と変動給（賞与・インセンティブ）の割合
• 福利厚生（賞与・退職金・各種手当）

求人票の見方は「転職求人票の見方完全ガイド」で解説しています。

注意点2：短期間の転職を繰り返さない

年収を上げるためだけに短期間の転職を繰り返すと、「定着性が低い」と判断され、その後の選考で不利になるおそれがあります。特に在籍期間が短い転職が複数回ある場合、採用担当者の評価は下がりやすくなります。1回の転職で市場価値に見合う年収を確保し、転職先で実績を積む進め方が長期的には有利です。

注意点3：内定後の労働条件は書面で確認する

口頭で提示された条件は、後から変わることがあります。内定後は、内定通知書や労働条件通知書、雇用契約書で年収・役職・勤務条件を必ず書面で確認してください。

労働基準法第15条では、使用者は労働契約の締結時に賃金・労働時間などの労働条件を明示しなければならないと定められ、主要な項目は書面などでの明示が義務づけられています（労働基準法施行規則第5条）。求人時の労働条件の明示は職業安定法第5条の3で義務づけられており、固定残業代を採用する場合は金額・相当する時間数・超過分の支払いの明示が求められています（厚生労働省）。

書面で確認すべき項目は次のとおりです。

• 基本給・固定残業代・各種手当の内訳
• 賞与の有無と支給時期、支給条件
• 試用期間中の待遇（試用期間中は年収が下がる場合があります）
• 昇給・昇格の基準

内定後の対応全般は「転職内定後にやるべき対応7選」で解説しています。

まとめ：年収を上げる転職の進め方と無料転職相談

転職で年収を上げるには、市場価値の把握、給与水準の高い転職先の選択、内定後の根拠ある交渉の3段階が基本です。7つの方法を改めてまとめます。

1. スキルアップで年収帯を上げる
2. 年収水準の高い業界・職種へ転職する
3. マネジメント職にステップアップする
4. 転職先で評価される資格を取る
5. 転職エージェントを通じて内定後に年収交渉する
6. 複数の内定を取って交渉材料にする
7. 副業・フリーランスで収入源を増やす

今すぐできることは、転職エージェントに登録して市場価値の目安を聞くこと、志望業界の求人票で年収の相場をつかむこと、数字を入れた職務経歴書を準備することの3つです。

「自分の市場価値がわからない」「どの方法から始めればよいか判断できない」「年収交渉の進め方に不安がある」という方は、UNLITD CAREERを運営する株式会社アンリット（有料職業紹介事業 許可番号 13-ユ-319937）の無料転職相談をご利用ください。現在の年収と経験をもとに、年収を上げやすい転職の方向性と進め方を一緒に整理します。相談は無料で、転職を強制することはありません。一度ご相談ください。

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転職で年収を上げる方法に関するよくある質問

転職すると年収は必ず上がりますか？

必ず上がるわけではありません。厚生労働省「雇用動向調査」では、転職で賃金が増えた人と減った人がいずれも3割前後います（最新の数値は要確認）。市場価値の把握、転職先の選択、内定後の交渉を行った人ほど、年収が上がりやすくなります。

年収交渉はいつ、誰にすればよいですか？

年収交渉は、内定後・承諾前に行うのが基本です。転職エージェントを利用している場合は担当者を通じて、直接応募の場合は内定通知を受けた後に採用担当者へ、希望年収と根拠を伝えます。内定前に強く交渉すると、選考に影響する可能性があります。

未経験の業界に転職しても年収は上がりますか？

すぐに上がるとは限りません。業界未経験の転職では、最初の数年は年収が下がることもあります。今のスキルが活かせる職種を軸に給与水準の高い業界へ移ると、年収が下がるリスクを抑えられます。

希望年収はいくらと伝えればよいですか？

市場価値の調査結果と現在の年収を根拠に、「最低ライン」と「希望額」の2つを伝えるのが基本です。希望額は交渉の余地を残すため最低ラインより高めに設定しますが、根拠のない金額は交渉の説得力を下げます。求人票の提示レンジや他社の提示額を根拠にしてください。

転職エージェントを使うと年収は上がりやすいですか？

年収交渉を代行してもらえる点で、自分で交渉するより有利に進めやすくなります。求職者は無料で利用できます。ただし、担当者の質や紹介される求人には差があるため、総合型と特化型を2〜3社併用して比較してください。

年収が高い会社に転職したのに後悔するのはなぜですか？

年収以外の条件を確認していなかったことが主な原因です。残業時間、固定給と変動給の割合、固定残業代の内訳、試用期間中の待遇などを書面で確認しないまま承諾すると、実際の手取りや働き方が想定と異なることがあります。労働条件は労働基準法第15条に基づき書面などで明示されるため、承諾前に必ず確認してください。

副業で収入を増やすのと転職では、どちらが年収アップに向いていますか？

本業の年収そのものを上げたい場合は転職、本業を変えずに収入源を増やしたい場合は副業が向いています。副業で積んだ実績は転職の材料にもなるため、両方を組み合わせることもできます。始める前に就業規則で副業が認められているかを確認してください。