転職で年収アップする7つの方法｜相場の調べ方・交渉のコツ・注意点

転職で年収アップを実現するには、自分の市場価値を把握し、年収が上がりやすい業界・職種を選び、根拠を持って条件を交渉することが必要です。準備をせずに転職すると、年収が上がらないどころか下がることもあります。

この記事では、転職で年収を上げる7つの方法と、交渉時に確認すべき条件、失敗を防ぐための準備を順に解説します。初めて転職する20〜30代の方が、そのまま実践できる内容にまとめました。

転職で年収アップは可能か？結論と前提

転職で年収アップは可能ですが、誰でも自動的に上がるわけではありません。年収が上がるのは、転職先が求める経験やスキルを持ち、それを根拠に条件を交渉した人です。まずは「年収アップ」の意味と、上がる人・上がらない人の違いを整理します。

転職における「年収アップ」とは何を指すか

転職における年収アップとは、転職前の年収（基本給・賞与・各種手当を合計した1年間の総支給額）よりも、転職後に提示された年収が高くなることです。

ここで注意したいのは、比較する「年収」の中身をそろえることです。提示年収には、次の項目が含まれている場合と含まれていない場合があります。

• 基本給（月給×12か月分）
• 賞与（年間の支給実績、または業績連動の想定額）
• 固定残業代（みなし残業代）とその時間数
• 各種手当（住宅手当、家族手当、資格手当など）
• 株式報酬やインセンティブ

固定残業代とは、あらかじめ一定時間分の残業代を給与に含めて支払う制度です。提示年収に固定残業代が含まれているか、賞与が業績連動かどうかで、実際に受け取る金額は変わります。額面の年収だけで比べず、内訳まで確認することが年収アップの第一歩です。

年収が上がる人と上がらない人の違い

年収が上がる人は、転職先で「自分がどの成果を出せるか」を具体的に説明できます。年収が上がらない人は、「今より良い条件が欲しい」という希望はあっても、その根拠を示せません。

年収が上がる人の行動については「転職で年収が上がる人の特徴8選」でも詳しく解説しています。

転職で年収が上がらない3つの原因

転職しても年収が上がらない主な原因は、「情報不足」「スキル不足」「交渉力不足」の3つです。どれか1つでも欠けると、条件の良い求人に出会えなかったり、出会えても提示額が低くなったりします。

原因1：情報不足（年収相場を知らない）

自分の職種・年齢・経験年数に対する年収相場を知らないと、提示された年収が高いのか低いのか判断できません。相場を知らないまま「希望年収は現職と同程度」と答えると、企業はその金額を基準に提示額を決めます。

原因2：スキル不足（転職市場で評価される経験が無い）

現職で評価されているスキルが、転職市場でも同じように評価されるとは限りません。社内でしか通用しない業務知識や、特定のツールの操作だけでは、他社は高い年収を提示しにくくなります。

原因3：交渉力不足（交渉の方法とタイミングを知らない）

年収交渉には、伝えるタイミングと伝え方があります。面接の序盤で希望額だけを強く主張すると、条件面ばかり気にする人と受け取られます。逆に、内定承諾後に交渉しようとしても、条件はほぼ確定しており変更は困難です。

転職で年収アップする7つの方法

転職で年収アップする方法は、次の7つです。

1. 自分の市場価値を正確に把握する
2. 年収が上がりやすい業界・職種を選ぶ
3. 需要が高く供給が少ないスキルを身につける
4. 複数の企業に応募して比較できる状態を作る
5. 転職エージェントを活用する
6. 転職のタイミングを見極める
7. 年収交渉の進め方を身につける

方法1〜3は「準備」、方法4〜6は「選択」、方法7は「交渉」に当たります。上から順に取り組むと無理がありません。

方法1：自分の市場価値を正確に把握する

市場価値とは、今の経験・スキルに対して、転職市場でどの程度の年収が提示されるかの目安です。年収アップの第一歩は、この目安を具体的な金額の幅で把握することです。

市場価値を調べる方法は、次の3つです。

• 同業他社の求人票を確認する：自分と同じ職種・経験年数の求人を10件程度集め、提示年収の下限と上限を書き出します
• 公的統計で職種・年齢別の賃金を確認する：厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」では、産業・職種・年齢階級別の賃金が公表されています
• 転職エージェントに経歴を評価してもらう：求人票には出ない「実際にいくらで決まっているか」を担当者が把握しています

転職サイトの年収診断ツールも参考になりますが、入力した情報だけで算出される目安です。求人票と公的統計、エージェントの評価を合わせて、幅を持った金額でとらえてください。

方法2：年収が上がりやすい業界・職種を選ぶ

同じ経験やスキルを持っていても、業界や職種によって提示される年収レンジは異なります。年収アップを狙うなら、自分の経験が高く評価され、かつ年収水準の高い業界・職種を選ぶことが近道です。

一般に年収水準が高いとされる業界の例は、次のとおりです。

• IT・テクノロジー業界（AI・クラウド関連など）
• 金融・フィンテック業界
• コンサルティング業界
• 外資系企業

たとえば、法人営業の経験がある人が、IT企業の法人向けサービスの営業職へ移るケースは、文系出身でも経験を生かして年収を上げやすい選択肢です。

ただし、業界の平均年収が高くても、未経験で入る場合は一時的に年収が下がることがあります。業界を変えるときは、「経験を生かせる職種で業界だけを変える」か「職種を変える代わりに一時的な年収減を受け入れる」かを事前に決めておくと判断に迷いません。産業別の賃金水準は、厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」で確認できます。

方法3：需要が高く供給が少ないスキルを身につける

転職市場で需要が高く、持っている人が少ないスキルがあると、企業は採用のために高い年収を提示しやすくなります。年収交渉でも「代わりの人材が見つかりにくい」ことが根拠になります。

需要が高いとされるスキル分野の例は、次のとおりです。

• AI・機械学習、プロンプトエンジニアリング
• クラウドインフラ（AWS・Google Cloud・Azure）
• サイバーセキュリティ
• データ分析・ビジネスインテリジェンス

専門職以外の人は、「今の職種×別の分野」の組み合わせで希少性を作る方法があります。たとえば、営業経験にデータ分析を加える、経理経験に業務システムの導入経験を加える、といった形です。

注意点として、資格や講座の修了だけでは年収は上がりにくいです。企業が評価するのは、そのスキルを使って出した実績です。学んだスキルを現職の業務で使い、成果を職務経歴書に書ける状態にしてから転職活動を始めると、交渉の根拠になります。

方法4：複数の企業に応募して比較できる状態を作る

複数の企業から内定を得ると、条件を比較したうえで選べるため、年収交渉を有利に進めやすくなります。1社だけの内定では、提示額を受け入れるか辞退するかの二択になります。

同時に進める応募数は、3〜5社程度が目安です。それ以上になると、企業研究や面接準備の質が下がり、かえって内定率が落ちます。

複数の内定を交渉材料にするときの注意点は、次のとおりです。

• 他社の提示額を伝える場合は、事実のみを伝える（存在しない内定や金額を伝えない）
• 各社の内定承諾期限を把握し、必要なら期限の延長を早めに相談する
• 「他社の方が高いので上げてほしい」ではなく、「御社が第一志望で、条件面をそろえられれば承諾したい」という伝え方にする

方法5：転職エージェントを活用する

転職エージェントとは、職業安定法に基づき厚生労働大臣の許可を受けた有料職業紹介事業者で、求職者と企業の間に立って求人紹介や選考の調整をおこなうサービスです。費用は求人企業が負担するため、求職者は無料で利用できます。

年収アップの観点でエージェントを使うメリットは、次の3つです。

• 一般に公開されていない非公開求人を紹介してもらえる
• 企業との年収交渉を担当者が代行してくれる
• 書類添削・面接対策で選考通過率が上がる

一方で、次のようなデメリット・注意点もあります。

• 担当者によって、業界知識や交渉力に差がある
• エージェントの売上は企業からの成功報酬のため、決まりやすい求人を優先して紹介される場合がある
• 紹介された求人以外に応募しにくい雰囲気になることがある

対策として、2〜3社のエージェントに並行登録し、担当者の提案内容と求人の質を比較してください。特定の業界に強いエージェントと、幅広い求人を持つ大手エージェントを組み合わせると、選択肢の偏りを防げます。各サービスの特徴は「転職エージェントおすすめ7選失敗しない選び方と活用法完全ガイド」で解説しています。

方法6：転職のタイミングを見極める

転職のタイミングは、「求人が増える時期」と「自分の実績が最も評価される時期」の2つの視点で決めます。どちらか一方だけで決めると、選択肢が少なかったり、交渉の根拠が弱かったりします。

求人が増えやすいとされる時期は、一般に次の2つです。

• 2〜3月：年度末に向けた採用強化期（4月入社向け）
• 8〜9月：下半期に向けた採用強化期（10月入社向け）

ただし、企業や業界によって採用時期は異なるため、希望する業界の求人数の推移を転職サイトで確認してください。

自分側のタイミングとしては、次の時期が有利です。

• 大きな案件や目標の達成直後で、実績を数字で説明できる
• 現職の賞与を受け取った後（多くの企業では賞与に支給日在籍要件があるため、退職日を決める前に就業規則を確認する）
• 現職の評価が確定し、昇給額が分かった後

方法7：年収交渉の進め方を身につける

年収交渉とは、企業が提示する条件に対して、自分の希望額とその根拠を伝え、合意点を探るやり取りです。「お願い」ではなく、双方が納得する条件を決めるビジネス上の話し合いと考えてください。

年収交渉のポイントは、次の5つです。

1. 希望額は幅で伝える：「600万円以上を希望し、650万円程度であれば即決できます」のように、下限と希望を分けて伝えます
2. 根拠をそろえる：市場相場、現職の年収（源泉徴収票の金額）、実績の数字の3点を用意します
3. 相場の範囲内で上限寄りを提示する：相場を大きく超える額は、根拠が無いと交渉自体が打ち切られます
4. 基本給だけでなく総額で考える：賞与、固定残業代、手当、株式報酬、入社時期などを含めて調整します
5. タイミングは内定後の条件提示時が中心：面接で希望年収を聞かれた場合は、幅と根拠を簡潔に答え、詳細な交渉は内定後のオファー面談でおこないます

交渉のタイミングと伝え方の例文は「転職時の給与交渉タイミングと成功する5つのコツ」にまとめています。

年収交渉で確認すべき条件と法的な根拠

年収交渉で合意した内容は、口頭ではなく書面で確認します。企業は労働契約を結ぶ際、賃金・労働時間などの労働条件を書面で明示する義務があります（労働基準法第15条、労働基準法施行規則第5条）。求人募集の段階でも、職業安定法第5条の3により労働条件の明示が求められ、固定残業代を採用する場合は、その金額・相当する時間数・超過分を追加で支払うことを明示する必要があります。

内定後に受け取る「労働条件通知書」または「雇用契約書」で、次の項目を確認してください。

面談で口頭で伝えられた条件が書面に反映されていない場合は、承諾前に修正を依頼してください。書面で確認できない条件は、入社後に守られない可能性があります。

年収アップを狙う転職で失敗しないための注意点

年収アップだけを目的に転職先を決めると、入社後に「年収は上がったが働き方が合わない」という失敗が起こります。年収と合わせて、次の点を確認してください。

• 年収の内訳を見る：固定残業代を多く含む提示年収は、時間あたりの賃金で見ると現職より低い場合があります
• 残業時間と休日の実態を確認する：年収が上がっても労働時間が大幅に増えると、時給換算では下がることがあります
• 評価制度と昇給の仕組みを聞く：入社時の年収が高くても、その後の昇給が少ない会社もあります
• 未経験分野への転職は一時的な年収減を想定する：3〜5年後の年収を含めて判断します
• 賞与の支給日と退職日を調整する：現職の賞与を受け取ってから退職するかどうかで、その年の収入が変わります
• 内定承諾後の辞退は避ける：承諾後に他社へ切り替えると、信頼を失い、エージェント経由の場合は今後の紹介にも影響します

転職で年収が下がる典型的なパターンと対策は「転職で年収が下がる5つの原因と対策」で解説しています。

転職で年収アップするための準備チェックリスト

転職活動を始める前に、次の項目が準備できているか確認してください。すべてそろっていれば、年収交渉に必要な根拠が手元にある状態です。

• 現職の年収を、源泉徴収票で正確に把握している（基本給・賞与・手当の内訳を含む）
• 自分の職種・経験年数の年収相場を、求人票と公的統計で調べている
• 希望年収の下限と目標額を、根拠とともに説明できる
• 職務経歴書を最新の状態に更新し、実績を数字で書いている
• 応募先の業界・職種の年収水準と、評価されるスキルを調べている
• 転職エージェントに2〜3社登録し、担当者から市場価値の評価を受けている
• 同時に進める応募先を3〜5社に絞っている
• 現職の賞与支給日と、退職までに必要な期間を確認している

準備が不十分なまま活動を始めると、「とりあえず内定が出た会社」に決めてしまい、条件が現職より悪くなるケースがあります。チェックリストを埋めてから応募を始めてください。

希望年収の根拠に迷ったら無料の転職相談を活用する

自分の市場価値や希望年収の根拠が固まらない場合は、第三者に経歴を評価してもらうのが近道です。UNLITD CAREERを運営する株式会社アンリットは、厚生労働大臣の許可を受けた有料職業紹介事業者（許可番号 13-ユ-319937）として、無料の転職相談を受け付けています。

相談では、現在の経歴から想定される年収レンジ、年収を上げやすい業界・職種の選択肢、交渉時に使える実績の整理などを一緒におこないます。転職するかどうか決めていない段階でも構いません。年収について客観的な目安を知りたい方は、一度ご相談ください。

無料で転職相談する →

転職の年収アップに関するよくある質問

転職で年収はどのくらい上がりますか？

上がり幅は、職種・業界・経験年数・交渉の内容によって大きく異なるため、一概には言えません。目安を知りたい場合は、自分と同じ職種・経験年数の求人票の提示年収と、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の職種・年齢別の賃金を比較し、現職の年収との差を確認してください。

転職で年収が下がることはありますか？

あります。未経験の業界・職種への転職、固定残業代の多い提示年収を額面だけで比較した場合、現職の賞与を受け取る前に退職した場合などは、年収が下がりやすいです。提示年収の内訳と、転職後3〜5年の昇給見込みを含めて判断してください。

希望年収はいつ、どのように伝えればよいですか？

面接で聞かれた場合は、現職の年収と希望額の幅を根拠とともに簡潔に伝えます。詳細な交渉は、内定後の条件提示（オファー面談）の場でおこなうのが一般的です。内定承諾後は条件がほぼ確定しているため、承諾前に交渉を終えてください。

未経験の業界に転職しても年収は上がりますか？

経験を生かせる職種のまま業界だけを変える場合は、年収が上がる可能性があります。職種も業界も未経験の場合は、一時的に年収が下がることが多いです。転職後の昇給の仕組みと、数年後の年収見込みを確認したうえで判断してください。

転職エージェントは本当に年収交渉をしてくれますか？

多くの転職エージェントは、内定後の条件調整として企業との年収交渉を代行します。ただし、交渉の熱意や交渉力は担当者によって差があります。希望額と根拠を担当者に事前に伝え、交渉の経過を共有してもらうようにしてください。

内定後に提示された年収が希望より低い場合はどうすればよいですか？

承諾する前に、希望額と根拠を伝えて再検討を依頼してください。基本給の引き上げが難しい場合は、入社時期、賞与の初年度条件、手当、役職など、年収以外の条件で調整できることもあります。それでも合意できない場合は、辞退も選択肢です。

年収アップのために資格を取るべきですか？

資格の取得だけでは年収は上がりにくいです。企業が評価するのは、資格を使って出した実績です。応募先の求人票で必須または歓迎とされている資格であれば、取得と同時に現職の業務で活用し、成果を職務経歴書に書ける状態にしてください。

まとめ：転職で年収アップするために今日からできること

転職で年収アップを実現するには、市場価値の把握、年収が上がりやすい業界・職種の選択、根拠のある交渉の3つが必要です。

• 現職の年収の内訳を源泉徴収票で確認し、求人票と公的統計で相場を調べる
• 経験が高く評価される業界・職種を選び、希少性のあるスキルを実績に変える
• 3〜5社に応募し、2〜3社のエージェントを併用して比較できる状態を作る
• 内定後の条件提示で、幅と根拠を持って交渉し、合意内容を労働条件通知書で確認する

今日からできる第一歩は、源泉徴収票で現在の年収を正確に把握することと、同じ職種の求人票を10件集めて年収レンジを書き出すことです。この2つがそろえば、希望年収の根拠が作れます。